Eコマースとは？意味や4つのメリット・3つの課題をわかりやすく解説

Eコマースとは英語のElectric Commerceの略称です。
さらに簡略的にECとも呼ばれます。
インターネット上で行われる取引全般のことを指し、
日本語に訳すと「電子商取引」となります。

Eコマースの市場規模は年々拡大しており、
時間と場所に捉われず低コストでの運用も可能なので、
商取引、特に小売りにおいてはもはや不可欠なものともいえるでしょう。

本記事では、Eコマースの意味を詳しく解説します。
4つのメリットと3つの課題についても解説しますので、ぜひ参考にしてください。

Eコマースとはインターネット上で行う取引のこと

Eコマースとは、インターネット上で行う取引全般を指し、
日本語では電子商取引となります。

ネットショッピングによるEC通販サイトもEコマースです。

販売エリアが無限に拡大でき、
国内だけでなく世界中の顧客にも無限にアプローチできるため、
売上向上が期待できるでしょう。

需要が高く、得られるメリットも多いため、
Eコマースに参入する企業は増加し続けています。

Eコマース（EC）の市場規模が拡大している

Eコマースの市場規模は増加傾向にあり、年々拡大を続けています。

経済産業省が実施した電子商取引の市場調査によると、
2013年から2021年にかけて約2倍の増加をしていることが分かりました。
グラフを見てわかるように、右肩上がりで上昇し続けています。

出典：経済産業省「令和3年度デジタル取引環境整備事業（電子商取引に関する市場調査）」

特に物販系分野のBtoC-EC市場規模は大きく拡大しています。

Eコマースと実店舗の違い

Eコマースと実店舗の違いは、運用の時間と場所です。

Eコマースは、時間と場所にとらわれず商品の販売を行えるため、
機会損失を減らし、売上創出が期待できます。

また、顧客は多くのサイトで比較検討ができ、欲しい商品を選びやすいでしょう。

一方、実店舗は営業時間と所在地が決まっています。
そのため、営業時間内に来店できない方や遠方の方への販売機会を逃しかねません。

とはいえ、店舗は顧客が実際に商品を手に取れるメリットがあります。

店員さんが商品説明をしてくれるので、
商品についてより詳しく知り、納得してから購入できるでしょう。

Eコマースは主に3種類

Eコマースには、主に3つの取引形態があります。

BtoB
BtoC
CtoC

BtoB

BtoBは、「business to business」の略称で、法人同士の取引です。

BtoBの取引例として、以下3つが挙げられます。

製造業や建設工事業向けに間接資材や工具の売買
デスクやホワイトボードなどのオフィス用品の売買
酒類や食品などの飲食店向けの売買、小売り用商品の売買

一般的にEコマース（EC）と聞くと、
一般消費者向けのネットショップをイメージされるかもしれません。

しかし、企業間取引（BtoB）でも同様にEコマースと呼ばれます。

BtoC

BtoCは、「business to consumer」の略称で、企業と消費者との取引を指します。

Amazonや楽天市場、BASE（ベース）、自社ECなどのネットショップは、
事業者（企業）が一般消費者向けに商品を販売します。

主な商品の例としては、洋服や化粧品、書籍、家具、家電などが挙げられます。

一般的にEコマースと言えば、BtoCの取引を指すケースが多いでしょう。

CtoC

CtoCとは、「consumer to consumer」の略称で、消費者同士の取引を指しています。

昨今におけるインターネットの発展により、
個人でも気軽に商品の出品・販売が可能なサービスが急速に普及しました。

例えば、フリマアプリのメルカリやオークションサイトのヤフオク！は代表例です。

また、貸主と借主で取引する民泊予約サイトの
Airbnb（エアビーアンドビー）もそのひとつです。

Eコマースのメリット4つ

Eコマースには、以下4つのメリットがあります。

低コストで立ち上げから運用までできる
エリアが限定されずに世界中に販売できる
24時間365日販売できる
幅広い顧客データの活用で売上アップが図れる

低コストで立ち上げから運用までできる

Eコマースなら、低コストで立ち上げから運用まで行えます。

実店舗で商品販売を行うとなると、
店舗の開店に大きな資金が必要になります。

また、店舗の維持費や従業員の人件費も大きな負担になりますが、
Eコマースであれば低コストで運用できます。

エリアが限定されずに販世界中に販売できる

エリアが限定されずに販売できることは、Eコマースのメリットの1つです。

インターネット接続さえできれば、全国どの地域でも商品販売ができます。

実店舗の場合、立地で販売エリアが限定されてしまうだけでなく、
販売エリアの拡大には店舗数増加が必要となり、大きな資金が必要になるでしょう。

Eコマースはオンライン上の取引で商品販売ができるため、
一度サイト構築をすれば世界中に販売エリアを拡大させられます。

24時間365日間販売できる

Eコマースは、24時間365日商品の販売ができます。

営業時間のある実店舗と違い、Eコマースには時間の制約はありません。
そのため、販売機会損失を防止し、売上の向上が見込めます。

また、売上向上が見込める自社へのメリットだけでなく、
いつでも購入ができるといった顧客側のメリットにもなるのがEコマースの特徴です。

幅広い顧客データの活用で売上アップが図れる

Eコマースでは、幅広い顧客データの活用で売上アップが図れます。

属性や購入頻度、時間、場所などの顧客データを、
実店舗よりもはるかに容易に、詳細に収集することができます。

収集した顧客データの分析から効果的なマーケティング施策の実施ができ、
結果的にさらなる売上アップが見込めるでしょう。

Eコマースにおける3つの課題

では最後に、Eコマースにおける3つの課題について紹介していきます。

価格競争が激しい
Webマーケティング・集客は難しい
顧客とリアルな接点は作れない

価格競争が激しい

Eコマースは、価格競争の激しさが課題のひとつとして挙げられます。

需要が高まっていることにより参入数が増加し、
インターネット検索をすると数多くのEC通販サイトが表示されます。

顧客は、多くのサイトで比較検討を重ねて商品を選ぶため、
価格が高いと商品を購入してもらえません。

しかし、安売りすれば自社の利益は上げられないでしょう。

サイト構築すれば商品は売れるわけではないので、
構築後は、独自性を出すといった戦略や対策が求められます。

Webマーケティング・集客が難しい

Webマーケティングや集客が難しいこともEコマースの課題です。

実店舗同様に、数あるEC通販サイトの中から自社サイトを
顧客に認知してもらうのはとても困難です。

認知してもらえない限り、商品が売れることはまずありません。

そのため、広告などを出稿して
集客力を上げるための対策が必須となるでしょう。

顧客とリアルな接点は作れない

Eコマースだけでは、顧客とリアルな接点をつくることはできません。

オンライン上の販売であるため、
顧客が実際に商品を手に取ることもできません。

顧客とのリアルな接点は購入意欲をさらに向上させることができるので、
接点をつくれないEコマースでは大きな壁となるでしょう。

よって、売上アップを図るには商品ぺージに力を入れる必要があります。
写真や説明文、口コミなど内容を充実させることが大切です。

まとめ：Eコマースの現状を理解して効率的な運用をしよう

Eコマースとは、インターネット上の取引全般を指します。

比較的低コストで運用できる上、場所と時間にとらわれずに商品販売ができます。
販売機会の損失を防ぎながら、大きな売上の創出も見込めるでしょう。

なお、株式会社フェアグラウンドは、
EC通販のサイト運営に欠かせない既存顧客活性やCRMの支援を行っています。

顧客ロイヤリティの向上、LTV最大化を目指す施策実施で、
売上向上が期待できます。

EC通販のCRM施策のご支援をお求めの方は、ぜひお気軽にご相談ください。